１　アンチ・ドーピングでなぜ弁護士か？

　アンチ・ドーピングと聞くと、もっぱら医療の領域というイメージが大きいかも知れません。
　しかし、いわゆるドーピング違反や制裁の重さは、世界アンチ・ドーピング機構（ＷＡＤＡ）や日本アンチ・ドーピング機構（ＪＡＤＡ）などの機関が定めているルールに基づいて決まります。こうしたルールはすべて法規範のかたちをとっており、違反が問題となる場面では、法律の専門家が力を発揮すべき場面なのです。
　また、アンチ・ドーピング規則違反を認定する手続や、決定に不服を申し立てる手続は、いわゆる裁判に非常によく似た形式で行われます。法規範の要件に従って当事者が主張や証拠を提出し合い、判断が下されるのです。
　こうして、アンチ・ドーピングの分野は、スポーツ法の重要な一分野となっているのです。

２　アンチ・ドーピング規則違反手続と弁護士の役割

　最も代表的なアンチ・ドーピング規則違反は、ドーピング検査で禁止物質の陽性反応が出てしまった場合です。
　この場合、原則として競技会での成績が失効し、さらにその禁止物質の性質に従って一定期間競技活動を行うことができなくなってしまいます（資格停止）。
　しかし、例えば意図せずに禁止物質が体内に入ってしまったことが疑われる場合など一定のケースでは、資格停止期間を軽減することができる場合があります。
　そこで、弁護士は競技者の代理人となって依頼人の主張を代弁し、手続の中で考慮すべき事情を主張・立証します。
　こうした活動により処分が軽減された事例が、世界レベルでも、日本においてもたくさんあります。

３　ドーピング違反に問われてしまった方、スポーツ団体の方へ

　競技者からのご相談や、規律手続や不服申立手続における代理人活動のご依頼を受けております。
　こうした活動には、アンチ・ドーピング規則の正確な理解と、過去の裁判例の知識が必要不可欠です。コードの改訂にキャッチアップするのはもちろん、過去の裁判例についても研究活動を行っています。
　また、競技団体、顧問先等でアンチ・ドーピングに関するセミナーを行うなど、アンチ・ドーピングの啓蒙活動にも力を入れています。
　さらに、顧問先の一般社団法人ドーピング０会様と連携し、医療におけるアンチ・ドーピングのプロフェッショナルであるスポーツファーマシストやスポーツドクターとも知見の共有をしておりますので、アンチ・ドーピング違反の予防など総合的な視点に立った助言も可能です。